月末に使える根拠を使って、どの残高が経過し、稼得され、記録漏れになっているかを判断してください。元の資料は、勤務表、消耗品の棚卸、保険の契約、借入の契約のいずれかかもしれません。先に期間の額を計算してから、現金と利益の差を説明する資産か負債を選んでください。
既存の資産を減らす修正もあれば、新しい買掛金を生じる修正もあります。減価償却は、注文したときとは限らず、示された決まりで資産が使用を開始したときに始まります。現金の動かない修正に、現金の行を加えないでください。特に元の支払いを費用処理法で記録した場合は、転記の後に期末の残高が妥当かを確認してください。