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        人事分析コース

        自己都合の離職率

        人事分析を開いています
        取り組み中

        離職率の計算式と出し方

        離職率とは、ある期間に離職した人の割合です。計算方法を決めるには、離職者の数、期間、対象の人数の定義の3つが必要です。この例では、1か月の自己都合の退職者数を、期首と期末の従業員数の平均で割ります。定義は1つではありません。たとえば厚生労働省の雇用動向調査は、1月1日現在の常用労働者数を分母にしています。比べるときは、同じ計算式を使っているかを先に確かめてください。

        計算の例

        架空のチームが、月初に80人、月末に100人で、6人が自己都合で退職しました。平均の人数は(80 + 100) / 2 = 90です。自己都合の離職率は6 / 90で、約6.67%です。これは学習用の数字で、目安となる水準ではありません。

        複数の部門をまとめるときは、SQLで合計どうしの比を求めます。

        SELECT SUM(voluntary_exits)
               / NULLIF(SUM(opening + closing) / 2.0, 0) AS turnover_rate
        FROM snapshots
        WHERE month = '2026-06';

        NULLIFは、分母が0のときに率を未定義のままにします。0と報告すると「対象の人がいて、だれも辞めなかった」という別の主張になってしまいます。

        離職率と定着率

        定着率は、期首にいた人たちを追いかけます。新しく入った人は期末の人数を増やしますが、期首のコホートには入りません。そのため、100%から離職率を引いても定着率にはなりません。

        期間の境目も確かめます。このコースでは、報告の初日の退職を含め、次の期間の初日は含めません。雇用主のend_dateは雇用が終わった最初の日なので、その日のスナップショットにはその人は入りません。

        上の練習問題で定義を練習し、期首コホートの定着率や人事分析のコース全体と比べてください。

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