Web-GAB形式 言語理解の模擬テスト 第1回
52問を25分で解きます。目標は37問正解で、これは当サイトの練習の目安です。
- 問題数
- 52
- 時間
- 25分
- 目標
- 37 (70%)
- モード
- 時間制限あり・なし
- 利用
- 無料
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文章1
会議の時間が長すぎるという不満は、多くの職場で聞かれる。会議を短くするために、開始時刻と終了時刻を厳格に守る、出席者の数を絞るといった工夫がよく紹介される。しかし、時間を区切るだけでは、議論が途中で打ち切られ、同じ議題を次の会議で繰り返すことになりかねない。会議が長引く原因の多くは、その場で初めて資料を読み、内容を理解するところから話し合いが始まることにある。資料を前日までに配り、出席者が論点を把握したうえで集まれば、会議の時間は意見を出し合い、結論を出すことに使える。もっとも、資料を事前に配っても、読まずに出席する人がいれば効果は薄い。ある会社では、会議の冒頭で資料の説明をしないことを決まりにした。説明がないので、出席者は事前に読まざるをえなくなり、会議の平均時間は以前の半分ほどになったという。会議を短くするうえで大切なのは、時間を削ることそのものではなく、会議でしかできないことに時間を使うという考え方である。
文章2
中小企業がデジタル化を進めるとき、まず高機能なシステムを導入しようとして失敗することが少なくない。導入したシステムが現場の仕事の流れに合わず、結局は紙の帳票と並行して使うことになり、かえって手間が増えるのである。現場の担当者が新しい画面に慣れるまでの間、入力の誤りが増えることもある。うまくいく企業に共通しているのは、システムを選ぶ前に、今の仕事の手順を一つひとつ書き出していることだ。手順を書き出すと、誰も目を通していない報告書や、二重に入力している数字など、そもそも不要な作業が見つかる。道具の性能を比べる前に、何のために使うのかを決めておかなければ、選ぶ基準も定まらない。不要な作業をやめてから残った作業をデジタル化すれば、必要な機能は思っていたより少なくて済むことが多い。ある部品メーカーでは、受注から出荷までの手順を見直した結果、高価な専用システムではなく、表計算ソフトと共有フォルダーの組み合わせで十分だと判断した。デジタル化は道具を入れ替えることではなく、仕事のやり方を見直す機会としてとらえるべきである。
文章3
人口が減った地域では、路線バスの利用者が減り、運行本数を減らすとさらに利用者が離れるという悪循環が起きやすい。そこで注目されているのが、利用者の予約に応じて車両を走らせるデマンド交通である。決まった時刻に決まった経路を走る路線バスと違い、予約がなければ車両を走らせないので、空の車両を走らせる無駄を減らせる。しかし、デマンド交通を導入すれば赤字が解消するわけではない。予約の受け付けや配車の調整には人手と費用がかかり、利用者が増えるほど一人あたりの費用が下がるとは限らないからだ。また、電話やスマートフォンで予約するという手順そのものが、高齢の利用者にとって壁になることもある。ある町では、予約の電話を地域の商店でも受け付けるようにしたところ、それまでデマンド交通を使っていなかった高齢者の利用が増えた。交通の仕組みを変えるときは、運行の効率だけでなく、利用者がその仕組みにたどり着けるかどうかも考える必要がある。
文章4
多くの職場で、失敗を報告するとその人の評価が下がるのではないかという不安が、報告をためらわせている。報告されない小さな失敗は、やがて同じ原因による大きな事故につながることがある。小さな失敗のうちに原因を取り除くことが、大きな事故を防ぐいちばんの近道である。ある病院では、患者に実害のなかった「ひやりとした出来事」を報告した職員を、評価の場で責めないことを明文化した。報告の件数は導入の翌年に三倍に増え、似た出来事が繰り返される箇所を突き止めて手順を改めることができた。ここで重要なのは、報告の件数が増えたことを、失敗が増えたこととして受け止めなかった点である。件数だけを見て職場を評価すれば、報告は再び減ってしまう。失敗の共有を根づかせるには、報告した人が損をしないという約束を、制度として目に見える形にすることが欠かせない。もっとも、責めないことは、原因を問わないことと同じではない。個人を責める代わりに、なぜその失敗が起きたのかを仕組みの側から問うことが求められている。
文章5
食品の売れ残りを減らすために、需要を予測するシステムを使う小売店が増えている。過去の販売数に加えて、天気や気温、近くで開かれる行事などの情報から、翌日にどの商品がどれだけ売れるかを見積もるのである。予測の精度が上がれば、仕入れすぎによる廃棄も、品切れによる売り逃しも減らせる。実際に、予測を取り入れてから、仕入れの量を日ごとに細かく変えられるようになった店も多い。ただ、予測がどれほど正確になっても、それだけで廃棄がなくなるわけではない。売れ残りの多くは、閉店間際まで棚をいっぱいにしておきたいという店側の考え方から生まれているからだ。廃棄にかかる費用は、売れ残った商品の仕入れ値だけでなく、処分の手間や費用も含めて考える必要がある。棚に商品が少ないと客の印象が悪くなるという心配は理解できるが、ある食品スーパーでは、夕方以降は惣菜の品数を絞り、その代わりに予約販売を受け付けるようにした。その結果、惣菜の廃棄は大きく減り、客からの苦情もほとんどなかったという。予測の技術を生かすためには、売り場の慣習そのものを問い直すことも必要である。
文章6
在宅勤務が広がってから、部下の働きぶりが見えないことに不安を感じる管理職が増えた。その不安から、勤務時間中の画面の記録を求めたり、こまめな報告を義務づけたりする会社もある。だが、働いている様子を細かく確かめても、仕事の成果がわかるわけではない。机に向かっている時間が長いことと、よい仕事をしていることは別の問題だからである。むしろ、監視されていると感じた社員は、成果よりも「働いているように見えること」を優先しがちになる。在宅勤務で評価を公正に行うには、何をいつまでに仕上げるのかを、上司と部下があらかじめ具体的に決めておく必要がある。目標がはっきりしていれば、働く場所や時間帯にかかわらず、成果で評価できる。もちろん、仕事によっては成果を数字で表しにくいものもあり、目標の決め方には工夫がいる。それでも、見えないことへの不安を監視で埋めようとするより、何を期待しているのかを言葉にするほうが、上司と部下の双方にとって負担は小さいはずだ。
文章7
夏の都市の暑さを和らげる方法として、街路樹や公園などの緑を増やすことが改めて見直されている。樹木は日差しをさえぎるだけでなく、葉から水分を蒸発させることで周りの空気の温度を下げる。ある市の調査では、街路樹の木陰の路面温度は、日なたの路面より十数度低かった。木陰を歩く人が増えれば、日差しの強い時間帯でも外出しやすくなる。ただし、木を植えれば効果がすぐに表れるわけではない。若い木は枝葉が少なく、十分な木陰をつくるまでには長い年月がかかる。さらに、落ち葉の掃除や枝の剪定には毎年の費用が必要で、管理の手間を理由に街路樹を減らす自治体もある。緑による暑さ対策を続けるには、植えるときの費用だけでなく、何十年にもわたる管理の費用まで含めて計画を立てなければならない。木が育つまでの間、日よけの幕などで日陰を補う方法を計画に入れておくことも考えられる。住民が落ち葉の掃除に加わる仕組みをつくった地域では、街路樹への苦情が減ったという。緑を増やすことは、行政だけの仕事ではなく、地域全体で引き受ける長期の事業なのである。
文章8
新入社員の育成では、職場で実際の仕事をしながら先輩が教える方法が広く使われている。現場の仕事を早く覚えられる一方で、教える内容が先輩によってばらつくという弱点がある。忙しい先輩ほど、自分のやり方を見せるだけで、なぜそうするのかを説明する時間を取れないからだ。その結果、新人は手順を覚えても、状況が少し変わると判断に迷うことになる。迷ったときに相談できる相手がいなければ、新人は自信をなくし、仕事を任されることを避けるようになる。この弱点を補うには、教える側の負担を減らす工夫が欠かせない。ある会社では、どの先輩が教えても最低限伝えるべきことを一枚の表にまとめ、新人と先輩が週に一度、表を見ながら進み具合を確かめるようにした。先輩は何を教えればよいかに迷わなくなり、新人も自分がどこまでできるようになったかを確かめられる。人を育てる力は、個人の熱意だけに頼るものではない。誰が教えても一定の水準に届く仕組みがあってこそ、先輩の経験も生きるのである。
文章9
値下げは、売上を伸ばすための手っ取り早い方法に見える。しかし、競合する店も値下げで応じれば、どの店も利益を減らしたまま、客の数はほとんど変わらないということが起こる。しかも、一度下げた価格を元に戻すのは難しい。客は下がった価格を当たり前と考えるようになり、値上げを不満として受け止めるからである。価格以外の理由で選ばれる店になれば、こうした競争から距離を置くことができる。ある地方のパン店は、近くに大手のチェーン店ができても値下げをせず、毎朝焼き上がりの時刻を店頭と地域の掲示板で知らせることにした。焼きたてを買いに来る客が増え、価格はチェーン店より高いまま売上を保っている。もちろん、どの商品でも価格以外の価値をつくれるわけではない。日用品のように品質の差が見えにくい商品では、価格が選ばれる理由の大半を占めることもある。自分の商品が何によって選ばれているのかを見きわめることが、価格を決める前提になる。
文章10
大きな災害が起きた直後、被災した人を最初に助けるのは、多くの場合、消防や警察ではなく近所の住民である。道路がふさがれ、救助の要請が一度に集中すれば、公的な救助が届くまでに時間がかかるからだ。このため、防災の計画では、行政の備えとあわせて、住民どうしが助け合える関係を日ごろからつくっておくことが重視されている。誰がどこに住み、助けが必要な人がいるのかを知っていれば、限られた人手でも救助を急ぐ順番を決められる。とはいえ、町内会の加入者が減り、隣に誰が住んでいるのかを知らない世帯も珍しくない。防災訓練を開いても、参加するのは毎年同じ顔ぶれになりがちである。ある団地では、訓練の代わりに、炊き出しの道具を使って季節の料理をつくる催しを開くようにした。参加者は料理を楽しむうちに、道具の置き場所や使い方を自然に覚え、互いの顔と名前も知るようになったという。防災のための関係づくりは、防災という名目でなくても進められる。人が集まりたくなる理由をつくることが、結果として災害への備えになるのである。
文章11
会社員が本業とは別の仕事をもつ副業を認める企業が増えている。副業を認めると、社員が本業に集中しなくなるのではないかと心配する声は根強い。しかし、副業で得た経験が本業に生かされる例も多い。たとえば、地域の小さな団体の広報を手伝った社員が、限られた予算で人に情報を届ける工夫を学び、本業の販売促進の企画に取り入れたという話がある。社内だけで働いていると、自社のやり方が当たり前に思え、別の方法を試す発想が生まれにくい。長く同じ会社にいる人ほど、その傾向は強くなりやすい。副業は、そうした思い込みに気づくきっかけになりうる。ただし、副業がいつも本業によい影響を与えるとは限らない。働く時間が長くなりすぎれば、心身の疲れから本業の質が落ちることもある。睡眠や休息の時間が削られれば、その影響は本人だけでなく同僚にも及ぶ。副業を認める企業には、労働時間の把握や、本業と利害がぶつからないかの確認など、社員を守るための決まりを整えることが求められる。副業の効果を引き出せるかどうかは、制度の設計にかかっている。
文章12
公立図書館の役割が変わりつつある。かつての図書館は本を貸し出す場所であり、貸出冊数が活動の成果を示す数字とされてきた。だが、電子書籍やインターネットで情報を得る人が増え、貸出冊数だけで図書館の価値を測ることは難しくなった。貸出冊数が減ったとしても、それだけで図書館が使われなくなったとはいえない。館内で資料を調べたり、学習の場として利用したりする人もいるからだ。近年は、仕事を探す人のための講座を開いたり、地域の企業の資料を集めて起業を考える人の相談に乗ったりする図書館も現れている。こうした取り組みは、本を貸すことよりも、住民が抱える課題の解決を手伝うことに重心を置いている。もっとも、新しい役割に力を入れるあまり、本を選び、集め、保存するという図書館の基本の仕事がおろそかになってはならない。課題の解決を手伝うにも、その土台には信頼できる資料が欠かせないからである。図書館の価値を伝えるには、貸出冊数に代わって、住民が図書館で何を得たのかを示す方法を考える必要がある。
文章13
新しい商品を開発するとき、顧客にアンケートをとって何が欲しいかを尋ねる企業は多い。アンケートは手軽で、多くの人の意見を数字で比べられるという利点がある。結果を集計しやすく、社内で説明する資料にも使いやすい。しかし、顧客は自分が欲しいものを、いつも言葉にできるわけではない。まだ世の中にない商品について尋ねられても、多くの人は今ある商品の延長でしか答えられないからだ。また、アンケートで「買いたい」と答えた人が、実際に店頭で買うとは限らない。答えるときには費用がかからないので、気軽に好意的な回答をしてしまうのである。ある家電メーカーは、顧客の家を訪ねて、実際に家電を使う様子を観察した。すると、洗濯物を干す前に何度も手でしわを伸ばしている人が多いことがわかり、しわを減らす機能を備えた洗濯機の開発につながった。観察された人の多くは、しわを伸ばす手間を不便だと意識していなかったという。顧客の声を聞くことは大切だが、言葉にならない不便は、行動の中に隠れていることが多い。
筆者は、会議が長引く原因の一つは、出席者がその場で初めて資料を読むことにあると考えている。
資料の説明をしない決まりを設けた会社では、会議の回数も以前より減った。
開始時刻と終了時刻を厳格に守れば、同じ議題を次の会議で繰り返すことはなくなる。
筆者は、会議を短くするには、何よりも会議の時間を削ることを目的にすべきだと考えている。
デジタル化がうまくいく企業は、システムを選んだ後で、今の仕事の手順を書き出している。
高機能なシステムを導入したために紙の帳票と並行して使うことになり、かえって手間が増えることがある。
ある部品メーカーは、表計算ソフトと共有フォルダーを組み合わせたことで、受注から出荷までの日数を短くできた。
不要な作業をやめてから残りの作業をデジタル化すると、必要な機能は予想より少なくて済むことが多い。
予約の電話を商店でも受け付けるようにした町では、デマンド交通の赤字が減った。
デマンド交通は、予約がなければ車両を走らせない。
デマンド交通では、利用者が増えれば増えるほど、利用者一人あたりの費用は必ず下がる。
筆者は、交通の仕組みを変えるときには、運行の効率のほかにも考えるべきことがあると述べている。
ある病院では、ひやりとした出来事を報告した職員を責めないことを明文化した翌年に、報告の件数が増えた。
報告の件数が増えた年、その病院では患者に実害のあった事故の件数も増えた。
筆者は、失敗した人を責めないためには、失敗の原因を問わないことが必要だと考えている。
報告の件数だけを見て職場を評価すると、報告が減ってしまうおそれがある。
需要を予測するシステムは、過去の販売数のほかに天気や行事などの情報も使って、売れる数を見積もる。
夕方以降に惣菜の品数を絞った食品スーパーでは、惣菜の売上が以前より増えた。
筆者は、予測の精度が十分に高くなれば、売れ残りによる廃棄はなくなると考えている。
棚に商品が少ないと、客の印象が実際に悪くなることが調査で確かめられている。
筆者は、働いている様子を細かく確かめれば、仕事の成果も正しくわかると考えている。
画面の記録を求める会社では、在宅勤務の社員の成果が下がっている。
在宅勤務で公正に評価するには、何をいつまでに仕上げるのかを、上司と部下があらかじめ具体的に決めておく必要がある。
筆者は、成果を数字で表しにくい仕事があることを認めている。
樹木は、日差しをさえぎるほかに、葉から水分を蒸発させて周りの空気の温度を下げる。
街路樹を植えれば、植えたその年から十分な木陰ができ、暑さを和らげる効果がすぐに表れる。
住民が落ち葉の掃除に加わる仕組みをつくった地域では、街路樹の管理の費用が減った。
管理の手間を理由に街路樹を減らした自治体では、夏の路面温度が上がった。
職場で先輩が教える方法は、多くの会社で、研修所での講義と組み合わせて使われている。
職場で先輩が教える方法には、教える内容が先輩によってばらつくという弱点がある。
筆者は、職場での育成の弱点を補うには、教える先輩の熱意を高めることが何より大切だと考えている。
表を使って進み具合を確かめるようにした会社では、新人が自分の上達の度合いを確かめられるようになった。
一度下げた価格は、客の不満を招かずに簡単に元に戻せる。
ある地方のパン店は、近くに大手のチェーン店ができた後も、チェーン店より高い価格で売上を保っている。
ある地方のパン店では、焼き上がりの時刻を知らせるようにしてから、パンの品数を増やした。
筆者は、どのような商品でも、価格以外の価値をつくれば価格の競争を避けられると考えている。
大きな災害の直後には、公的な救助が届くまでに時間がかかることがある。
防災訓練には、毎年違う住民が参加する傾向がある。
季節の料理をつくる催しを開いた団地では、町内会の加入者が増えた。
筆者は、防災のための関係づくりは、防災という名目でなくても進められると考えている。
副業を認めると社員が本業に集中しなくなるのではないかと心配する声がある。
筆者は、副業は必ず本業によい影響を与えると考えている。
地域の団体の広報を手伝った社員は、その経験を生かした企画で本業の売上を伸ばした。
副業を認めている企業の多くは、すでに労働時間を把握する決まりを整えている。
筆者は、今でも貸出冊数だけで図書館の価値を十分に測れると考えている。
かつての図書館では、貸出冊数が活動の成果を示す数字とされていた。
筆者は、課題の解決を手伝う取り組みに力を入れるなら、資料を集めて保存する仕事は減らしてよいと考えている。
仕事を探す人のための講座を開いた図書館では、貸出冊数も増えた。
アンケートには、多くの人の意見を数字で比べられるという利点がある。
観察をもとに開発された、しわを減らす機能を備えた洗濯機は、よく売れた。
アンケートで「買いたい」と答えた人は、実際に店頭でもその商品を買う。
まだ世の中にない商品について尋ねられると、多くの人は今ある商品をもとにして答える。
このセットの出題内容
- 言語理解52問
この試験のほかの練習
日本エス・エイチ・エルとは関係のない独自の練習です。問題はすべて当サイトのオリジナルで、GABの実際の問題ではありません。